日本エピテーゼ協会 概要

がん手術や先天疾患、事故などによる外見の変化は、誰にでも起こりうる社会課題です。

しかし日本では、外見の変化に対する配慮や支援の考え方が十分に共有されておらず、当事者や家族が孤立しやすい現状があります。

日本エピテーゼ協会は、こうした外見の変化に関わる課題に対し、医療・美容・福祉だけでは支えきれない領域を補う「外見ケア(アピアランスケア)」の視点から取り組んでいます。

その一つの選択肢として、“第三のケア”であるエピテーゼの理解と普及を進めるとともに、企業・自治体・教育機関と連携し、女性活躍推進やダイバーシティ研修、CSRプログラムを通じて、社会全体の理解促進と支援体制の構築に取り組んでいます。

エピテーゼとは

エピテーゼとは、外見の変化に悩む方のための、外見ケア(アピアランスケア)のひとつです。
事故や病気、生まれつきの理由などによって見た目に変化が生じた場合、医療や一般的な美容ケアだけでは補いきれない部分が残ることがあります。
エピテーゼは、そうした場面で見た目を自然に整えるための選択肢として使われています。

“見た目の変化”は命に直接関わるものではありませんが、日常の中では人の視線やふとした瞬間に、気持ちに影響を与えることがあります。
エピテーゼは、そうした不安や戸惑いをやわらげ、その人が自分らしく過ごすための支えとなります。

エピテーゼが必要とされる理由

日常生活の中で、手を差し出す場面や、温泉・公衆浴場など素肌を見せる場面では、見た目の違いが不安や戸惑いにつながることがあります。
エピテーゼは、そうした「日常の安心感」に関わる悩みをやわらげるための外見ケアです。
必要なときに使えることで、気持ちが少しラクになり、自分らしく前を向いて過ごせる時間を取り戻すきっかけにもつながります。

なぜ外見ケアが必要なのか

外見の悩みは命に直結しないため、これまで社会では長く“後回し”にされてきました。
しかし実際には、自己肯定感の低下や社会的孤立を招き、人生の質を大きく損なう深刻な課題です。

エピテーゼは、「メスを使わないもう一つの選択肢」として、身体的負担を伴わずに見た目を補うことができます。
私たちは、この新しいケアを社会に根付かせることで、外見の悩みから解放される人を増やすことを目指しています。

協会の理念・使命

エピテーゼを社会に広め、外見と心の両面を支える。

日本エピテーゼ協会は、外見の変化に悩む人が孤立せず、必要なときに適切な外見ケアを選択できる社会を目指しています。
医療や美容だけでは支えきれない領域に対し、エピテーゼを含む外見ケアを「当たり前の選択肢」として社会に根付かせることが、私たちの使命です。

協会が目指す社会

日本エピテーゼ協会は、外見ケアを通じて以下の社会づくりに取り組んでいます。

  • 外見の変化が理由で、社会参加や選択肢が狭まらない社会
  • 外見に関する悩みが、特別視されず自然に語れる社会
  • 支援が「個人任せ」にならず、地域や組織で支え合える社会

主な活動内容

社会啓発・情報発信

  • 展示会・講演・大学等での啓発活動
  • メディアを通じた外見ケア・エピテーゼの正しい情報発信
  • 当事者の声や社会課題に基づく情報整理と発信

法人・行政・教育機関との連携

  • 自治体・企業向けの啓発・理解研修
  • CSR・ダイバーシティ推進・福利厚生プログラムへの協力
  • 教育機関における人権・キャリア教育への協力

代表理事あいさつ

日本エピテーゼ協会は、外見の変化に悩む人が孤立せず、必要な支援につながれる社会を目指し、
医療や美容とは異なる立場から、外見ケアとエピテーゼの理解促進に取り組んでいます。

外見の変化は命に直結しないため、これまで社会の中で十分に語られてきませんでした。
しかし、日常生活や社会参加に大きな影響を及ぼす重要な課題でもあります。

当協会では、企業・自治体・教育機関と連携し、
啓発・研修・社会連携を通じて、外見ケアが当たり前に選択できる環境づくりを進めています。

企業・組織にとっての外見ケアの意義

外見の変化に対する配慮や理解は、個人の問題にとどまらず、
職場や組織における人間関係、ハラスメント防止、メンタルヘルス、離職防止とも深く関わっています。

日本エピテーゼ協会では、外見ケアを「特別な配慮」ではなく、
組織として備えるべき基礎的な理解として位置づけ、
企業や自治体の人材施策・リスクマネジメントの一環としての導入を支援しています。

法人・行政・教育機関の皆さまへ

日本エピテーゼ協会の取り組みは、CSR・ダイバーシティ推進・福利厚生・教育連携の一環として導入いただけます。

  • 外見ケアを通じた従業員・市民支援
  • 女性活躍・ダイバーシティ理解の促進
  • 教育・啓発事業との連携

詳細は、目的や対象に応じて個別にご案内しています。