日本エピテーゼ協会について

日本エピテーゼ協会は、「エピテーゼを社会の選択肢に」という理念のもと、外見に悩みを抱える方々へ新たな支援の形を届け、その心の回復を支える専門機関です。私たちは、単に技術を提供するだけでなく、「外見を通じて心と人生を支える」という、医療や美容とは異なる「第三のケア」の確立と普及を目指しています。

エピテーゼとは

エピテーゼとは、身体の表面に装着する人工物の総称です。指・耳・乳房など、事故・病気・先天的な事情による“見た目の変化”に対し、手術を伴わずに見た目を補い、心の回復も支える外見ケアとして活用されています。

私たちは、このエピテーゼを、医療や美容の枠にとらわれないエピテ®」として商標登録し、より自然で、その人らしさに寄り添うケアとして社会に提供しています。これは、単なる外見の補完に留まらず、利用される方の自己肯定感や社会参加への意欲を高め、人生の質を向上させる重要なケアであると認識しています。

なぜ、この活動が必要なのか

外見の悩みは、命に直接関わらないため、これまで社会的に“後回し”にされがちでした。しかし、その悩みが心の深い部分に影響し、自己肯定感の低下や社会とのつながりを阻害する深刻な課題となることがあります。

外科手術では限界がある“見た目の回復”に対し、取り外し可能なエピテーゼは、身体的負担を伴わずに見た目を補う新たな選択肢となります。日本エピテーゼ協会は、この「メスを使わないもう一つの選択肢」を社会に根付かせ、外見の悩みから解放される人が増えることを目指し、活動しています。私たちは、技術指導だけでなく、「心を支える人」を育てることを通じて、外見と心の回復を支援し、エピテーゼが当たり前に存在する社会の実現に貢献します。

協会の理念と活動

“エピテーゼを社会に広め、外見と心の両面を支える”それが、日本エピテーゼ協会の使命です。

私たちは、この使命を果たすため、以下の活動に取り組んでいます。

教育・人材育成

  • エピテーゼの製作技術者であるエピテニスト®や、支援者であるエピテ®コンシェルジュといった協会認定資格講座を運営し、専門人材を育成しています。
  • 資格取得後の継続的フォローアップや実践サポートも提供し、質の高い人材を社会に輩出します。

社会啓発・情報発信

  • 展示会、大学での講義、講演活動、メディアを通じた情報発信などを積極的に行い、見た目のケアの重要性や社会的必要性を広く伝えています。
  • 調査研究に基づいたガイド資料や社会的背景に関する情報を発信し、社会全体の理解促進を図っています。

法人・行政との連携

  • 企業のCSR活動、人材研修、自治体の福祉施策などとの連携を推進し、“見た目のケア”を社会に定着させるための仕組みづくりを進めています。
  • 地域社会におけるエピテーゼの必要性を啓発し、連携を通じてより多くの支援を必要とする方々へサービスが届くよう努めています。

日本エピテーゼ協会は、こんな皆様との連携を求めています

身体の変化や外見の喪失に悩むご本人やご家族だけでなく、以下の皆様との連携を特に重視しています。

  • 医療・福祉・美容などの専門職の皆様: 心に寄り添う新たなケアとして、エピテーゼを学び、患者様やお客様への支援を深めたいとお考えの方。
  • 外見のケアを通じて、誰かの力になりたいと考える個人の皆様: 専門的な技術と知識を習得し、社会貢献したいとお考えの方。
  • 社会課題に取り組みたい法人・自治体・団体の皆様: CSR活動や新規事業、地域住民への福祉サービスの拡充として、エピテーゼの普及にご協力いただける方。
  • 教育機関の皆様: 医療・福祉・美容系の教育課程において、エピテーゼに関する知識や技術を取り入れたいとお考えの方。

代表あいさつ

私が“エピテーゼ”と出会ったのは、友人の乳がんがきっかけでした。手術を終えたあとも、「見た目の喪失」が心に影を落としていた――外見の回復は、単なる美容ではなく、人生の回復につながるケアであると強く感じました。

このような新しい選択肢を、必要としている方へ届けたいという強い想いから、当協会を設立いたしました。私たちは、外見の悩みを抱える方々が、どこにいても安心して相談できる社会を目指し、高い技術と心を支える想いを持ったプロフェッショナル「エピテニスト®」の育成と普及に尽力してまいります。

法人情報と信頼性

一般社団法人 日本エピテーゼ協会

  • 所在地: 東京都台東区上野6丁目8番19号
  • 設立: 2019年
  • 知的財産: エピテ®、エピテニスト®など商標登録済
  • 関連法人: エピテみやび株式会社(協会の技術実践機関)

当協会は、エピテーゼに関する講習や認定資格、エピテニスト®の育成を通じて、2019年に発足しました。透明性の高い運営と、知的財産の適切な管理により、社会からの信頼を築いています。

関連リンク

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